企業の究極的な目的は利益を上げることです。公的な機関ではありませんので、利益が出なければ存続することができません。さらに企業の使命を挙げるならば、継続することです。人間には寿命がありますが、企業にはありません。
そうは言いながら実際には企業にも寿命があります。以前「企業30年説」という言葉がマスコミを賑わせたことがありました。株を上場している企業の平均的寿命を調査したところほとんどが30年で消滅していました。つまり、寿命が30年ということです。
しかし、本来企業は永遠を目指すべき存在です。そのために必要なことが販売促進です。横文字で言いますと「セールス・プロモーション」ですが、売上げを上げるためにいろいろと工夫をすることを指します。広義での「セールス・プロモーション」には広告も含まれますが、狭義の意味と決定的に異なる点があります。それは即効性です。

販売促進は直接的である必要があります

テレビや雑誌などメディアに広告を出すことも売上げにつながります。有名な話ではある万年筆の会社が当時の有名タレントを使って「変な言葉を連呼した」だけで売上げが倍以上になったという話があります。これなどは広義でありながらも狭義と同じ結果を出したことになりますが、あくまで稀がことです。
普通はテレビなどメディアを使った広告はすぐには結果がでないものですが、セールス・プロモーションは直接的であるものを指します。一般に知られているツールとしては試食販売などがそれにあたります。スーパーなどで見かける試食販売ですが、一見ただ試食をすすめてるだけのようですが、実は売上げに直接貢献しています。ですから、メーカーなどは決算期などで売上げが必ず必要なときは試食販売というセールス・プロモーション手法を使うことがあります。

セールス・プロモーションの例

販売促進は売上げを作るためのいろいろなツールですが、誰に対して行うかによっていろいろなものがあります。マーチャンダイザーというのは商品のライフサイクルのことですが、商品はメーカーから卸、小売り、消費者という流れがあります。そうなりますと、それぞれの関係においてセールス・プロモーションというものが存在することになります。
この誰をターゲットにするかでセールス・プロモーションは変わってきますが、最も知られているのはやはり最終の段階である消費者に対するプロモーションです。消費者に対して最も重要なことは卸などの専門家にセールスすることではなくなにも情報を持っていない、違う言い方をするなら予備知識のない人たちに商品の存在を伝えることです。
どんなに優れた商品であろうと、またはおいしい商品であろうと、または魅力がある商品であろうと存在を知ってもらわなければ売上は絶対に上がらないということを前提することが大切です。